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炎上事例/デジタル・クライシス事例レポート

高校サッカー動画が「炎上」!
学校の対応から企業が学ぶべき教訓は?

2019年12月23日

高校サッカー動画が「炎上」!学校の対応から企業が学ぶべき教訓は?

男子高校サッカーの頂点を決する全国高校サッカー選手権大会。

「冬の国立」「冬の高校サッカー」などの通称でも知られ、出場権を争う都道府県予選はテレビや新聞などでも取り上げられます。

優れたプレーで勝ち上がれば、世の中に実力と名前を知らしめることができる。
それは選手だけではなく、学校も期待することです。とりわけ強豪校にとって、予選を含む試合結果は翌年度以降の入学者確保にも影響します。

勝つことは大きなメリットであるはずなのです。

ところが2018年、予選の一戦で勝利したある強豪校がTwitterで激しく批判され「炎上」する事態に陥りました。さらに恐ろしいことに、「炎上」被害は選手のプライバシーにまで及んでしまいます。

勝ったはずのチームがなぜ、批判にさらされたのでしょうか?
選手のプライバシーが守られなかったのは、どうしてなのでしょうか?
詳しい経緯を振り返りましょう。

強豪校のラフプレー動画が流出し、炎上に

2018年の第97回選手権大会。10月20日に行われた福岡大会の2次予選2回戦は、私立の強豪校対決となりました。

名門クラブチームのジュニアユース(中学生世代)出身の選手もそろったH高校は2年前の第95回大会で全国ベスト8に進出、福岡大会は5連覇中でした。

対するI高校も2017年の福岡大会2次予選でベスト4に食い込むなど、急速に力をつけてきたチームです。

地方予選の2回戦にも関わらず、収容人数1万人の球技場が埋まるほどの注目を集めたこの試合。互いに得点を許さない緊迫した状況が続きます。

「炎上」の引き金となったのは、延長戦に入ってからのプレーでした。

H高校の選手がボールをキープしていた相手選手の腕を持って足を踏み、背中を強く押して転倒させたプレー。審判に反則こそ取られませんでしたが、相手選手を怪我させる恐れのあるプレーでした。

H高校はPK戦で勝利しましたが、そのラフプレーの一部始終を収めた映像は動画共有サービスTik TokとTwitterに投稿され、あっという間に広まり「炎上」しました。

選手の実家の住所までもがSNS上で拡散

H高校に関するツイート数は平常時で1日100件程度でしたが、ラフプレー映像が投稿された翌日の10月21日は2万8924件に急増します。

H高校に関するツイート数

※自社調べ

この日のリツイート数も2万4912件に上り、ラフプレー映像は一気に拡散が進みました。

炎上の原因となった投稿のRT数

※自社調べ

騒ぎが大きくなった背景には、ラフプレーをした選手がU-18 日本代表に選ばれる注目選手だったいうことがあります。
故意にも見えるラフプレーとその前後の映像から、ネットユーザーたちは相手選手を見下したかのように感じたようです。これがネットユーザー特有の正義感に火をつけました。

こうしたことから、ラフプレーをした選手個人は熾烈な非難を浴びます。攻撃はエスカレートし、ついには選手の実家の住所までもがTwitter上にさらされ、拡散してしまいました。

Twitterへの最初の投稿は10月23日に削除されました。しかし、選手と学校を糾弾する内容の投稿は10月28日まで続いたのです。

「炎上」が長引いた結果、H高校と検索すると、検索サイトの1ページ目にはH高校に関するネガティブ情報をまとめたサイトが表示されました。

検索ボックスに「H高校サッカー」と入力するだけで「H高校サッカー部 ラフプレー」といったネガティブワードが現れるようにもなってしまいました。

学校への「悪評」が続いた場合、マイナスの影響を受けるのは在校生だけではありません。
H高校の受験者数が減少し、スポーツ特待生のスカウト活動にも支障が出れば、地域住民の尊敬対象にもなっていたであろう「強豪校」のブランドイメージを維持するのは困難になると思われます。

教育機関として何よりも致命的なのは「暴力」「反則」「悪質」といった非道徳的な印象が定着してしまうことです。それらを完全に払しょくするためには、長い年月を費やさなければならないでしょう。

沈黙を続けた学校側 取り返しのつかない損害を招いた恐れも

ラフプレーが原因とはいえ、「炎上」に至るほどの拡散、さらには選手のプライバシーまで侵された被害を防ぐ手だてはなかったのでしょうか?

最大の問題点として挙げられるのは、ラフプレー動画が広まった後もH高校が特に対応しなかったという点です。
ラフプレーと傍若無人な態度が非難されていたため、H高校はその対策として、速やかに、ラフプレーに関する謝罪や状況説明を行うべきでした。

さらに、危機管理に対する学校の認識不足から、選手個人の住所まで暴露されてしまいました。

最初の動画投稿から数週間はTwitterのモニタリングを続け、拡散が確認された時点でTwitter社に動画の削除を要請するべきだったのです。

今回の事案では幸い、それ以上に「炎上」が長引いたり深刻化したりすることはありませんでした。
しかし、今後に向けて学校が取るべき対応としては、各部活動に対するラフプレー防止の定期的なガイダンス実施、自校の生徒がSNSでの「炎上」を引き起こすリスクを減らすための研修開催やガイドライン設定などが挙げられます。

H高校は11月10日の予選決勝でも、相手選手との接触プレーを撮影した動画がインターネット上に流出し、「1人のサッカー選手としてやってはいけない」「スポーツマンシップはないの?」といった批判が殺到しました。

延長戦で逆転勝ちを収めたH高校は6年連続で全国切符をつかみましたが、ネット上では「おとがめなし?」「また炎上してんじゃん」といった痛烈な言葉が飛び交い、本来なら6年連続で全国切符を掴んだことは称賛されるべき快挙にも関わらず、何とも後味の悪いものになってしまったのです。

H高校に限らず、SNSなどの「ネット上での炎上」が発生した場合に想定される損害は多岐にわたります。

まず必要となるのは、事態を収束させるために必要な費用です。被害拡大防止に向けた弁護士、外部コンサルティングへの相談費用をはじめ、クレームや問い合わせに対応するための人件費などが想定されます。

さらに、「炎上」の原因が自社の従業員による情報漏洩などだった場合、謝罪広告や再発防止策の広報、被害者に対する見舞品・見舞金も必要となるでしょう。

「炎上」の風評で顧客が減少すれば、本来得られるはずだった利益も逸失することにもなります。

こうして考えると、損害は最低でも数百万円、「炎上」の事実がテレビや新聞のニュース媒体で取り上げられるなどして事態が深刻化・長期化すれば、場合によっては億単位にまで膨らみかねません。

サイレントクレームも正しく調査・分析

国内ナンバーワンのデジタル・クライシス対策カンパニーであるシエンプレは、「炎上」リスクがあるSNS投稿などをモニタリングし、事態の悪化を食い止めるために必要な措置をアドバイスします。

万一「炎上」した場合もネット上の表面的な騒ぎだけではなく、サイレントクレーム(物言わぬ不満)の動向をきめ細かく調査・分析して正確な世論を導き出します。

自社の活動などに対する世の中の認識を正しく把握することで、迅速かつ的確な対応が可能となります。

「炎上」リスクに対する最新の備えを検討する場合は、累計対策サイト20万以上の豊富なノウハウを誇るシエンプレにお任せください。

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