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コラム・レポート

ネット上の誹謗中傷対策に効果!
誹謗中傷被害を改善する「ブランディングSEO」とは?

2021年3月25日

ネット上の誹謗中傷対策に効果!誹謗中傷被害を改善する「ブランディングSEO」とは?

2020年8月26日、インターネットサービスプロバイダのビッグローブが、全国の20代~60代の男女1,000人を対象にした「withコロナ時代のストレスに関する調査」の結果を公表しました。

調査結果で目を引いたのは、SNSに関する質問項目です。
「withコロナ時代になってから自身の行動をSNSに投稿することに抵抗を感じるか」との質問では、「感じる」と答えた人が18.4%、「やや感じる」と答えた人15.2%に上り、合わせて3割を超える回答者が抵抗を感じていることが分かりました。

さらに、「SNSで他者から誹謗中傷をされたことがあるか」という質問では、20代の28.9%が「ある」と回答。全年齢層の平均でも17.5%の人が「ある」と答えました

また、「SNSでの誹謗中傷に対する罰則を強化すべきか」という質問では、回答者の85.1%が「そう思う」と表明。
折しも2020年は執拗なネット中傷を受けた女子プロレスラーが自殺したとみられる問題を受け、国が新たな法規制などの検討に乗り出したタイミングでした。

厳罰化を求める意見の多さは、もはや目を背けることができなくなった卑劣な行為に対し、国民的な憤りが強まったことの表れとも言えるでしょう。

ちなみに、「SNSで一般人・著名人に対して誹謗中傷をしたことがあるか」という質問では、7%の人が「ある」と打ち明けました。
新型コロナウイルスの影響で外出機会が減り、誰もがストレスを抱えやすくなっている中、SNSなどネット上の誹謗中傷は、もはや他人事として済ませられないのです。

個人の勤務先が攻撃されるケースも

では実際、誹謗中傷の被害には、どういったものがあるのでしょうか。

誹謗中傷とは文字通り、事実ではないことに基づいて他人の悪口を言いふらし、名誉や信用を傷つける行為です。インターネット上の掲示板やまとめサイトを始めとするWebサイトに悪口などが書き込まれ、それらが検索の上位にあると多くの人が目にし、事実無根の内容であっても信じてしまう恐れがあります。

もちろん、誹謗中傷の矛先が向けられるのは個人だけとは限りません。
不祥事や消費者事故などを起こした、あるいはジェンダー・バイアスや人種差別など、ダイバーシティを否定したと受け取られるプロモーションなどを発信した企業も誹謗中傷のターゲットになり得ます。

さらに、誹謗中傷の対象となっていた個人の勤務先が特定され、企業攻撃に発展するケースもあります。
事実、2020年3月に「新型コロナの影響でトイレットペーパなどが品薄になる」というTwitterのデマ投稿で買い占め騒動が起こった際は、投稿者の職場が特定されて「炎上」しました。
この職場は、ホームページでの謝罪に追い込まれてしまったのです。

誹謗中傷がインターネット上やSNSなどで拡散され、「炎上」に巻き込まれた企業は、ブランドイメージやレピュテーションが傷つくだけでなく、売り上げや株価、さらには中・長期的な人材確保まで、大きな損害を被ってしまうことになりかねません。

では、誹謗中傷による被害に遭った場合、企業はどのように対応すべきでしょうか?

専門家の知見を仰ぐのが安心

炎上による誹謗中傷が発生した場合、考えられる対応は、以下の7項目です。

①無視する。
②ネット上で情報の誤りを指摘する。
③サイト・掲示板の管理者に、書き込まれた問題部分の削除を要求する。
④サイト・掲示板の管理者に、書き込んだ人物の個人情報開示を要求する。
⑤警察に相談する。
⑥訴訟を起こす(民事・刑事)
⑦専門家に相談する。

これらのうち、どの方法を用いれば良いのかは、ネット上に書き込まれた誹謗中傷の内容によって変わってきます。

具体的な判断基準として挙げられるのは、
・書き込みの内容に違法性があるのか
・根拠のない難癖、戯言のたぐいなのか
・実際の出来事に基づいたクレーム、または内部告発なのか
といったことです。

あまりにも抽象的な内容で特段の影響がないと思われるなら、無視しておけばいい場合もあるでしょう。

ただし、誹謗中傷における対応は、慎重に検討する必要があります。
ネット上で情報の誤りをいくら指摘したところで、相手が真摯に対応する可能性は小さいはずです。
むしろ炎上の火に油を注ぐ結果となって注目が増し、かえって傷口が広がるリスクがあります。

サイト・掲示板の管理者に問題部分の削除や個人情報の開示を要求しても、期待した通りに手を打ってもらえるとは限りません。

また、警察に相談する際は証拠などの資料を持参しなければならず、サイト・掲示板の管理者を相手取って訴訟を起こすにしても戦術の構築などが必要になります。

これらのリスクに個人、または企業単独で立ち向かい、問題を解決するのは非常に難しいのが実情です。

実際に炎上した際に企業が対応を誤った結果、更に炎上するというケースも発生しています。

企業にとってネガティブ情報が書き込まれている投稿のピックアップと分析は、やはり専門家の知見を仰ぐのが安心でしょう。

対策用メディアと指名ワードで正確な情報を発信

例えば、シエンプレでは「ブランディングSEO」という誹謗中傷対策をご用意しています。

ネガティブ情報が掲載されたサイトを検索結果から消去したり、押し下げたりすることはできなくても、事実関係を正しく記した検証サイトやブランディングにつながるサイトが上位表示されれば問題ないという現実的な考え方に基づいた対策です。

「ブランディングSEO」の対策用メディアは、自社メディアと提携メディアを合わせて30以上もラインナップ。さまざまな業界や分野に特化したメディアも保有しており、状況に応じて最適なメディアをご提案します。

総数3,000を超える「指名ワード」も駆使し、Googleの評価や記事の信頼性を担保した高品質の体験記事やインタビュー記事を豊富に掲載。SEOの成果を最大限に引き出し、検索サイトの上位表示を確保します。

つまり、検索サイトのユーザーにとって信頼性が高く、明確な根拠がある情報を発信しながら、ネガティブ情報のサイトを凌駕してしまうことで、企業の価値を守り抜くというわけです。

もちろん、弊社とご契約いただくことで、さまざまな炎上リスクを事前に摘み取る包括的なソリューションを活用することができます。
デジタル・クライシス対策の強化をご検討の際は、累積取引6,000社超、対策サイト20万以上の豊富な実績とノウハウを誇る弊社に、ぜひご相談ください。

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