人材採用力強化に直結する口コミ対策
その悪評、
放置しますか？
採用ブランディングを大きく変える
日本初のネガティブ口コミ対策
導入企業
550社
突破
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導入実績
導入企業数
口コミの悪評による
「見えないリスク」に
気づいていますか？
新卒採用
Q.就活中に口コミを見ましたか？※1
キャリア採用
Q.転職活動の中で、企業に関する
口コミを見ますか？※2
※1…学生就職支援センター（インタツアー社）の調査データ
※2…エン転職（エン・ジャパン社）の調査データ
口コミがきっかけで、
応募をやめたり選考を辞退した
経験がある人の割合※3（複数回答可）
応募
面接辞退
50.8％
応募をやめた
面接を辞退した50.8％
志望度が下がった
80.5％
影響なし
19.5％
※3…デジタル・クライシス総合研究所発表の調査データ
求職者の90%が口コミを
参考にし、50%以上が
応募・選考辞退をしています
「見えないリスク」が
発生しているかもしれません
人材採用への影響
「残業が100時間!?」
「有給が取りにくい?」
といった間違った認識による選考辞退既存社員への影響
「きちんと評価されない」「パワハラがひどい」といった自社への潜在的な不満の表出
離職率への影響
社員の潜在的な不満がネット上で表出することで、生産性低下や離職率増加のリスク
なぜ悪評はなくならないのか
退職者や退職予定者からの口コミが中心となるため、
企業の評価は悪評が多くなりがちです
現在働いていて会社に満足している社員は、
ほとんど口コミを投稿しません
ある企業の口コミは以下のような内訳と判明しました※
ある企業の口コミは以下のような内訳と判明しました※
- 5割：事実と異なる、もしくは
誇張して書かれている - 3割：事実であったが、現在は改善している
- 1割：事実であり、改善予定である
※当社調べ
求職者の行動パターン図
公式サイトを見る
口コミサイトを見る
不信感を持つ
第三者情報 (67％) を信頼する傾向
ネガティブな口コミに対して、該当企業と第三者が検証している場合、どちらを参考にしますか？※
ネガティブな口コミに対して、該当企業と第三者が検証している場合、どちらを参考にしますか？※
- 第三者（検証サイト等） 67.0％
- 該当企業（公式サイト等） 33.0％
※デジタル・クライシス総合研究所発表の調査データを元に作成（一般アンケート 有効回数100名の結果）
面接現場での
説明だけでは不十分
誤った口コミに
返信・説明することで、
明確に否定できる環境を
用意すべきです！
Q. 口コミ内容に対して企業からの返信や面接時での説明があれば、参考にしたいですか？※1
求職者の95％以上が、
口コミに
対して、企業からの返信や説明を
求めています
※1：エン転職（エン・ジャパン社）の調査データ
求職者が複数社から内定をもらった場合、 最終的な決定要因は「仕事内容」「給与」の次に
第三者情報の「口コミ」であり、
「面接官の印象」を上回ります
複数社から内定をもらった場合、1社に承諾するにあたって
最も重視することは何ですか？※1
※1：エン転職（エン・ジャパン社）の調査データ
そこで、我々は日本初となる
口コミ回答サイト
「 kai 」をつくりました
「kai」の特長
間違った情報は
訂正・反論
正しい情報は認め、改善意向を示し
誠実さをアピール
現職社員の満足している
生の声も掲載
専門コンサルタントが
回答文作成をフルサポート
SEO対策により
検索上位表示
説明会・パンフレット・
選考過程での活用
導入事例
多くの企業が「 kai 」で
成果を出しています
導入事例1：株式会社プラセス様
採用費が1000万円から → 200万円 に縮小！採用費の推移
1000
万円1 5に削減200 万円対策前 対策6ヶ月後 - 課題
- 採用に苦戦
導入後- 成果
- 採用人数を維持しながら
採用費を 5分の1 に削減
（ 1000万円 → 200万円 ）
- KPIの
変化 - 応募数 前年比 2倍、
承諾率 前年比 5倍
導入事例2：株式会社堀内機械様
説明会参加率・2次選考参加率・内定承諾率が
いずれも 1.9倍へ大幅改善！※説明会参加率はエントリーからの説明会参加率
内定承諾率の推移
53 %1.9 倍100 %対策前 対策2年目 - 課題
- 新卒採用に苦戦、
選考の各工程の歩留まりが悪かった
導入後- 成果
- セミナー動員率・2次選考参加率・
内定承諾率が約 2倍 へ大幅に改善
- KPIの
変化 - 内定承諾率 1.9倍 改善
( 53 % → 100 % ) 、
辞退者 0 名
導入後その他のお客様の声
人材採用の質向上
優秀な方の早期辞退を防
ぎ、質が向上する
A社様：
運送業
組織風土の改善
従業員のモチベーション、
生産性が向上する
B社様：
製造業
職場環境の改善
現職社員の不満が減り、
離職率が低減する
C社様：
アプリ・ソフトウェア開発業
