どんなSNS投稿が炎上しやすい？企業が注意すべきポイントを解説
- 公開日：2025.06.20
SNSは企業の情報発信にも効果的なツールですが、発信したテーマや内容次第で炎上することもあります。投稿を避けるべきテーマと、炎上被害の防止に効果的な対策などについて解説します。
多くの企業にとって、SNSはマーケティングや集客に欠かせないツールとなっています。拡散力の強いSNSは情報発信に効果的で、手間やコストをかけずにブランディングを行うことも可能です。
一方、発信したテーマや内容がユーザーに「不適切な内容」と認識されれば、たちまち非難を浴びてしまうリスクもあります。本記事では、SNS上で炎上しやすい投稿テーマと、企業が注意すべきポイントを解説します。
目次
投稿を避けるべき「炎上さしすせそ」
企業・団体向けにSNSマーケティングの知識・方法を習得するための検定プログラムを実施している一般社団法人SNSエキスパート協会は、炎上しやすい投稿テーマのキーワードを提唱しています。それが「炎上さしすせそ」で、詳しくは以下の通りです。
「さ」（差別・災害）
特定の人種や性別、宗教、職業などへの差別や偏見を含む投稿は、炎上を引き起こす可能性が高まります。企業の公式アカウントや、SNS上などで身分を公開している関係者がこのような投稿をすると、社会的な責任を厳しく問われるでしょう。
また、災害時に被災者への配慮に欠けた内容や、現場を混乱させる誤情報を発信すると、世間からの信頼を失墜させる恐れがあります。第三者が発信した誤情報や偽情報を、フェイクと気付かないまま拡散してしまう可能性もあるため、十分な注意が必要です。
「し」（思想・宗教）
個人の信条や価値観を拠り所とする思想・宗教は、対立が生まれやすいテーマです。企業が一部の思想・宗教を取り上げる行為自体が「中立ではない」と受け取られる可能性もあります。そのため、不用意に触れない方が無難です。
SNSには、多様な考え方や価値観を持つユーザーが存在します。たとえ意図していなかったとしても、特定の思想や宗教を差別するかのような投稿をしてしまうと、それらを支持する顧客層を敵に回すことになります。
「す」（スポーツ・スキャンダル）
各スポーツやスポーツチームには、熱心なファンがいます。一方でアンチも存在するため、これも対立が生まれやすいテーマです。投稿内容によっては、ファンまたはアンチの心証を害する可能性があります。誰も傷つけない中立的な発信を心がけましょう。
また、企業や従業員のスキャンダルも炎上につながります。スキャンダルには、法律違反だけでなく、社会的モラルに反する言動も含まれます。従業員による不適切な行為や、機密情報の漏洩などもスキャンダルに該当します。
「せ」（セクシャル・政治）
近年、企業を取り巻く炎上で増えているパターンの一つが、ジェンダー問題やLGBTQに関するトピックです。これらの価値観は多様化が進んでいます。古い価値観に縛られた発信をすると、たちまち非難を浴びることがあります。
政治的な話題の投稿も、ユーザーの分断を生む可能性があります。メッセージの内容が偏っていれば、「多様性を認めない企業」というレッテルを貼られるでしょう。企業の情報発信は、一人でも多くの顧客や消費者の共感を集めることが大切です。
「そ」（操作ミス）
操作ミスとは、誤投稿のことです。企業アカウントの運用担当者が、個人アカウントと企業アカウントを取り違えて投稿するケースがあります。また、必要なチェックを受けていない内容を投稿するケースもあります。
また、投稿予定日時の設定を誤り、正式発表前に情報を流してしまった事象も発生しています。
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炎上した企業は、さまざまな悪影響を受けることが想定されます。平穏を取り戻すまでには、長い時間と膨大な手間を要することも珍しくありません。
集客・売上の減少
炎上した企業は、消費者や取引先に敬遠されるリスクが高まります。企業やブランドのイメージが悪化すれば、集客・売上の減少は避けられないでしょう。従業員が本来業務を後回しにして苦情対応に追われる事態になれば、事業の継続自体が難しくなるかもしれません。
株価の下落
上場企業は、株価が下落するリスクもあります。実際に、大きな不祥事を起こした企業では、投資していた株主が所有株を一斉に売却しました。その結果、ストップ安となる水準まで株価が落ち込んだケースも存在します。
採用活動の停滞
炎上によって業績が低迷した企業には、求職者も興味を示さないでしょう。採用活動が停滞すると、求人広告の掲載や人材会社への依頼コストが膨らみます。人手不足が続けば、既存従業員の業務負担が増加します。その結果、仕事の効率や生産性は下がる一方です。
人材流出
炎上するほどの非難を浴びた企業で働きたくないと思うのは、既存従業員も同様です。労働市場の流動化が進む昨今では、確保した優秀な人材が流出する動きが加速するかもしれません。
誹謗中傷・風評
炎上した企業は、起こった事象への批判だけでなく、いわれのない誹謗中傷や風評被害に巻き込まれる恐れがあります。従業員のメンタルヘルスに大きなダメージを与える攻撃は、社内の士気を低下させます。これは、新規顧客の獲得や事業の継続・成長を阻害する可能性があります。
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siemple.co.jp炎上被害の防止に効果的な対策
SNSを利用していない企業でも、顧客の投稿などから商品・サービスの不備が発覚し、炎上するリスクがあります。そのため、炎上の発生を完全に防ぐことは困難です。しかし、被害の防止や抑制は可能です。
全社的な管理体制の構築
炎上被害の拡大を防ぐには、専門部署の設置や、想定リスクに対する経営層の関与体制・責任の明確化が必要です。全社的な管理体制を整備すれば、部門間の連携も取りやすくなるでしょう。
とりわけ法務部門と広報部門は、緊密な連携が欠かせません。社内の報告体制や各部門の役割に基づいた連携マニュアルを定めれば、よりスムーズに行動できます。
管理体制は継続的な評価と改善を図り、あらゆる炎上パターンを想定した定期的な訓練も必要です。自社が新たなリスクシナリオに対応する体制構築の必要性の有無も検討しましょう。これにより、企業としての安全性が高まります。
従業員一人ひとりにSNSリテラシーを正しく理解させ、不適切な情報発信を思いとどまらせる教育も不可欠です。シエンプレが提供するeラーニング【従業員向けSNS利用研修】では、SNSで情報を発信する際の注意点をわかりやすく解説します。
Web/SNSモニタリング
炎上した企業には注目が集まりやすいため、ネガティブな情報の拡散スピードが加速します。初動対応が遅れると、「ひどい会社」というイメージが広がる可能性があります。
万一の場合に備え、迅速かつ的確な初動対応ができる体制を整えておくことが重要です。体制づくりの第一歩は、炎上のきっかけとなり得るネガティブ情報を早期に発見できるようにすることです。
ネガティブ情報の早期発見に有効な対策は、自社に関する投稿などをチェックするWeb/SNSモニタリングです。シエンプレでは、担当者による有人監視とシステムを駆使した24時間体制のモニタリングをおこなっています。これにより、炎上の予兆をいち早く検知し、顧客企業に注意喚起をいたします。
まとめ
誰もが自由に情報を発信できるSNSが普及した現在、炎上と無縁の企業は存在しません。しかし、リスクを放置すれば、いざという時に受けるダメージが際限なく広がる可能性があります。
炎上防止に有効な措置は、従業員のプライベート投稿を含む不適切な情報発信を避けることです。また、被害の防止・抑制には、適切な準備が欠かせません。
シエンプレは、予期せぬ炎上や風評被害、誹謗中傷など、あらゆるデジタル・クライシス（危機や重大なトラブル）の課題解決を全力でサポートいたします。気になることがあれば、お気軽にお問い合わせください。
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