「Threads（スレッズ）」の炎上リスクと企業が取るべき対策とは？

「Threads（スレッズ）」は、米国のMeta社が提供している新たなSNSプラットフォームです。企業にとっては、自社のプロモーションに役立つ便利なツールですが、炎上リスクがあることも理解しておかなければなりません。今回は、Threadsの特色や企業アカウントの活用事例とともに、炎上を防ぐために取るべき対策についても解説します。

Threadsとは？

Threadsは、2023年7月にリリースされた新興SNSで、Instagramのテキストベースのプラットフォームです。

X（旧Twitter）やInstagramなどと比べて歴史は浅いものの、登場からわずか5日間で世界のユーザーが1億人を超えました。Meta社のマーク・ザッカーバーグCEOは、2025年第1四半期決算発表で、月間アクティブユーザー数が3億5000万人に達したことを明らかにしています。

ネット上の情報によると、Threadsについての説明は以下の通りです。

「Threadsは、コミュニティが集い、関心のあるトピックから次に来るトレンドまで何でも話し合える場です。興味・関心のジャンルが何であれ、お気に入りのクリエイターや自分と同じ興味・関心を持つ人をフォローし直接つながることができます。あるいは、自分の熱心なファンを増やし、世界に向けて自分のアイデアや意見、クリエイティビティを発信することができます。」

出典元：Threads – Google Play のアプリ

企業が活用するメリット

Threadsの投稿は、Meta社が運営するInstagramのストーリーズ（24時間で消える短い投稿）やフィード（通常の投稿が表示されるタイムライン）にも投稿できます。そのため、InstagramのフォロワーをThreadsに誘導しやすい仕組みです。

ひとつの投稿の文字数上限はXの全角140字（半角240字）を大きく上回り、半角・全角ともに500字です。さらに、画像は10枚まで、動画は5分間まで投稿できます。

企業が公式アカウントを開設すれば、自社の商品・サービスやキャンペーンなどに関するタイムリーな情報を発信できます。一度に投稿できる情報量の多さを活かしながら、PRしたい内容を瞬時に伝えられます。

Threadsはリアルタイム性が高く、投稿と返信も瞬時に行えるため、ユーザーとスムーズな会話をしやすいSNSプラットフォームです。趣味・趣向を共有するユーザー同士が、Threads上で交流を楽しむ場面も多く見受けられます。

ThreadsはInstagramと同様に、ユーザーがフォローしているアカウントの投稿を優先的に表示します。また、興味に沿ったおすすめ投稿も混在するアルゴリズムです。そのため、ユーザーの論調が一時的なトレンドに流されにくいのが特徴です。

このような比較的穏やかなコミュニケーションが期待できる状況下で、自社の投稿へのコメントに返信したり、ユーザーによる関連投稿をシェアしたりすることで、コミュニケーションを深められます。これにより、企業の存在感をじっくりと高められるでしょう。

Xなどと同様に、Threadsではユーザーが経験した日々の出来事や、さまざまな事象についての意見なども絶え間なく発信されています。ソーシャルリスニングを行うことで、自社の商品・サービス開発に有用なマーケットのトレンドを把握できます。同業他社や自社に対するユーザーの反応も、事業展開に活かせるはずです。

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有名企業の公式アカウント事例

スターバックスコーヒージャパン

スターバックスコーヒージャパンが開設しているThreads公式アカウントのフォロワーは、2025年5月時点で70万人に上ります。色鮮やかな新商品や季節限定のメニュー画像・動画に加え、おすすめのチョコレートとコーヒーの組み合わせをバリスタが紹介する動画などが目を引きます。

ユーザーが参加できる人気投票企画やクイズなどのコンテンツも人気です。また、多くのフォロワーがスターバックス店舗で体験したポジティブな出来事を画像・動画でコメントしており、企業と顧客の良好な関係性が伝わってきます。

トヨタ自動車

トヨタ自動車のThreads公式アカウントでは、美しい自然や大都会の夜景を背景にした自動車の壁紙が定期的に配布されています。

自動車ディーラーと異なり、メーカーはセール情報などを発信しづらいものです。しかし、トヨタ自動車は数多くの車種を活かしたスタイリッシュなコンテンツを作成し、2025年5月時点で14万人のフォロワーを獲得しています。

ユニクロ

季節の新作や人気商品のほか、スタッフによる個性的なコーディネートなどの画像・動画を豊富に掲載しているのが、ユニクロのThreads公式アカウントです。

期間限定価格アイテムの先行公開など、お得な情報をキャッチすることもできます。2025年5月時点のフォロワーは29万人を超えます。

Threadsも炎上リスクがある？

「SNS炎上」と聞くと、多くの人はXを思い浮かべるかもしれません。しかし、フォロワーと親しい関係を築きやすいThreadsでも、企業の炎上事案がいくつか発生しています。

新たなSNSプラットフォームの誕生は、企業にとって情報発信の選択肢を増やします。しかし、SNSの歴史を振り返ると、情報発信の手段が増えることは、それに伴い炎上が発生しうる場面や状況も多様化してきたことを示しています。

例えば、2013年に全国ネットのテレビ番組でも取り上げられて社会問題となった「バカッター」は、旧Twitterへの非常識な投稿内容が拡散されたことによるものでした。

その後、2018年から2019年にかけて頻発した「バイトテロ」は、投稿から24時間を経過したコンテンツが自動的に消えるInstagramのストーリーズで公開されるケースが目立ちました。

さらに、2023年から大手チェーンの回転寿司店などで相次いだ「客テロ」は、YouTubeショートやInstagramリール、TikTokのショート動画に投稿されました。

Threadsにおける過去の炎上事案は、幸いにも世界最大のSNSプラットフォームであるXには飛び火しませんでした。ThreadsとXが連携していないことが功を奏した形です。しかし、今後Threadsの炎上事案がXでも話題にならないとは断言できません。

Threadsで発信した公式アカウントの不適切な投稿内容や、自社の顧客対応トラブルがXで晒され、炎上する可能性もあります。そうなれば、事実関係の調査や謝罪など、深刻な対応が必要なインシデントに至るでしょう。

BeReal、Threads…新SNS時代の炎上対策！企業が今すぐ実践すべき新常識とリスクマネジメント | シエンプレ株式会社

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企業が取るべき対策

SNS運用ガイドラインの作成・遵守

Threadsを含め、SNS運用に関する企業の指針とルールを示すガイドラインを作成・遵守することは、炎上リスクの低減に効果的です。

ガイドラインでは、SNSの運用目的や投稿方針、機密情報の取り扱いに加え、クレームなどのトラブルへの対処法も明確にしておくことが重要です。

投稿前のコンテンツチェック

公式アカウントの担当者が一人でコンテンツを作成し、何のチェックも受けずに投稿してしまうと、炎上リスクが高まります。炎上の原因となる不適切投稿を防ぐには、投稿前の慎重なチェックが不可欠です。

世代や性別などバランスの取れた複数のメンバーがチームで目を光らせることで、さまざまな観点や価値観からのチェックが可能になります。そうすれば、どの層のユーザーにも受け入れられやすいコンテンツを用意できるでしょう。

社員に対する繰り返しのSNS教育

社員の不適切なSNS投稿を防ぐには、一人ひとりのリテラシーを着実に高める必要があります。

それを実現できる効果的な手段は、SNS教育です。入社時の研修や定期的な社内研修などを活用し、繰り返し実施しましょう。実際の炎上事案を起こした当事者がどのような顛末を迎えたかも示しながら、「投稿してはならないこと」を明確に伝えなければなりません。

就業規則やSNS運用ガイドラインなどを厳守するという誓約書の提出を定期的に求めることも、適宜のタイミングでSNS利用時の注意を喚起することにつながります。

従業員の炎上を防ぐための『従業員SNS利用ガイドライン策定＆SNSリスク研修』 | シエンプレ株式会社

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モニタリングで炎上の予兆を検知

SNS炎上が後を絶たない昨今、自社に関する投稿内容をモニタリングし、炎上の予兆を検知しようとする動きも広がっています。モニタリングツールを導入している企業は、「自社はリスクマネジメントができている」と安心しているかもしれません。

ただし、一般的なモニタリングツールのアラート対象は、原則としてXの投稿のみです。この仕様が普及している理由は、現状ではXの論調さえ押さえておけば、大半の炎上事案をカバーできるからです。

しかし、Threadsも多数のユーザーが自由に意見を書き込んでいるSNSプラットフォームです。企業としては、自社に関する投稿内容を速やかに把握できる体制を整えておくべきです。

国内随一の取引実績を持つ炎上対策の専門会社であるシエンプレには、24時間体制でSNSの有人監視サービスを提供できるだけの人的リソースと専門的なノウハウがあります。対応範囲が限られるツールに依存しない緻密なモニタリング体制を取れるので、小さなリスクも見逃しません。

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まとめ

SNSプラットフォームの多様化は、企業のビジネスチャンスを拡大させます。しかし、SNSユーザーの増加は、悪意のある偏った情報や、根も葉もない風評を流して注目を集めようとする人が増えるリスクも高めます。

炎上の間口が広がると、自社単独で全てをチェックすることは難しくなります。その結果、自社の評判や消費者からの信頼が、気づかないうちに崩れてしまう事態も起こり得るでしょう。

シエンプレは、顧客企業の正当な行いがネットやSNSで批判されたり、誤った情報があたかも事実であるかのように流布されたりすることを容認しません。予期せぬ炎上や風評被害、誹謗中傷など、あらゆるデジタル・クライシス（危機や重大なトラブル）の課題解決を親身にサポートいたします。

自社のリスクマネジメントで気になる点や、いざというときの不安がございましたら、どんなことでもご相談を承ります。どうぞお気軽にお問い合わせください。

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